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2021.04.04 マリファナ

本田圭佑が大麻ビジネスに参入?北米で進む大麻合法化の流れを徹底解説!

本田圭佑が大麻ビジネスに参入?北米で進む大麻合法化の流れを徹底解説!

名サッカー選手・監督として、いまや世界的な知名度を誇る本田圭佑。本田圭佑の活躍はサッカーだけにとどまらず、近年では投資家・事業家としてもその名を馳せています。本田圭佑が立ち上げた個人ファンドである「KSK Angel Fund」が北米で大麻ビジネスを展開しているNabis社に出資をしたことが話題になりました。

人によっては、ショッキングな印象も抱きやすいこのニュース。背景には一体何があったのでしょうか?

この記事では、本田圭佑が「KSK Angel Fund」を設立するに至った経緯や、北米の大麻市場の現状などをご紹介します。

実業家・本田圭佑との関係性から大麻の「現在」をひも解くことで、北米では官民ともに大麻を推進していることが理解できるでしょう。

 

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KSK Angel Fundが北米の大麻業者Nabisに出資!

KSK Angel Fundが北米の大麻業者Nabisに出資!

本田圭佑が立ち上げた個人ファンド「KSK Angel Fund」はテクノロジー関連など、さまざまな事業に積極的に投資を行っています。

2019年4月、「KSK Angel Fund」がアメリカ・カリフォルニア州の大麻販売業者「Nabis」に出資したことを報じられました。

Nabis社はカリフォルニア州内の薬局などに大麻を販売している業者で、80種類にも上る大麻を取り扱っています。州内で認可された小売業者への販売実績のうち、実に99%以上ものシェアを有しています。

独自のソフトウェアを開発しており、36時間以内に大麻を発送できる秀逸な流通システムが特徴です。

「KSK Angel Fund」はNabis社の優れた実績を評価して出資に至ったことが推測されます。

本田圭佑が立ち上げたファンドとは?設立までの経緯

一般的にはネガティブなイメージの強い大麻ですが、なぜ「KSK Angel Fund」は大麻販売業者であるNabis社への出資を決断したのでしょうか?

出資に至った背景を探るためにも、本田圭佑が「KSK Angel Fund」を設立するまでの経緯を追ってみましょう。

この記事では、以下の時系列に沿って「KSK Angel Fund」が設立されるまでをご紹介します。

  1. 世界の貧困問題の現状に直面する
  2. サッカースクールを発足させる
  3. エンジェル投資家として活動する
  4. KSK Angel Fundを設立する

①世界の貧困問題の現状に直面する

本田圭佑は日本国内のJリーグなどで名プレイヤーとして活躍したのちに、世界各国のリーグを渡り歩きます。オランダのサッカークラブに移籍した際に、世界の貧困問題に直面します。

2008年、本田圭佑はサッカーの試合のためにある国を訪れました。経済的なレベルで見ると「貧しい」国です。その国で、幼い子どもが赤ん坊を背負いながら物乞いをしている光景に出くわします。

また、南米やアフリカ出身のチームメイトが祖国の家族などに送金している様子からも、貧しい国々が置かれている状況を理解しました。

より深く実情を知るため、孤児院などを訪れるうちに「誰もが夢を追い続けられる世界をつくりたい」と考えるに至ったのです。

②サッカースクールを発足させる

2012年、本田圭佑は「子どもたちに夢を与える活動がしたい」との思いから、サッカースクールを発足させます。

本田圭佑の発足させたサッカースクールは中国やカンボジア・タイなどを中心として、約5,000人ものスクール生を抱える規模に成長しています。

スクールで得た収益などを寄付しますが、個人的な寄付では限界があることに気づきました。

③エンジェル投資家として活動する

本田圭佑はサッカースクールを運営する傍ら、自身が選手として得た報酬などをもとに、エンジェル投資家としての活動を開始します。エンジェル投資家とは、資産を持った個人が、投資によって起業家などを支援するものです。

投資であればリターンが得られることも多く、得られたリターンをもとに次の投資を行ったり寄付に回したりすることもできます。
本田圭佑が個人的に出資した企業は約50社にも上るとのことです。

④KSK Angel Fundを設立する

④KSK Angel Fundを設立する

本田圭佑が、投資家としての活動をさらに発展させるために設立したのが「KSK Angel Fund」です。「KSK Angel Fund」は2016年に設立された個人ファンドで、アメリカを拠点に活動しており、既に数多くの企業への出資を行っています。

「KSK Angel Fund」の企業理念は「夢想家を応援します」。志のある起業家を応援する姿勢がうかがえ、Nabis社へ出資した背景には、夢を後押しするといったスタンスが関係していると言えそうです。

大麻の合法化が進んでいる?北米の現状

大麻の合法化が進んでいる?北米の現状

「KSK Angel Fund」がNabis社に出資した背景には、北米の大麻市場が置かれている現状も無関係ではないでしょう。北米では、特に医療を目的とした大麻の流通が活発化しています。

バイデン政権が大麻の合法化を視野に入れるほど、北米における大麻市場は活況を示しているのです。

北米の大麻市場は約140億円の規模を誇る!

北米における大麻市場は、約140億円という巨大な規模にまで膨れ上がっています。

カナダでは、全土において大麻が合法化されました。カナダの医療用大麻メーカー「Tilray」は政府から正式な認可を得て、大麻の栽培・加工・販売を行っているのです。

Tilray社がNASDAQに上場するほどの成長を示していることからも、北米の大麻マーケットの活発さがうかがえるでしょう。

前述したように、「KSK Angel Fund」が出資したNabis社もカリフォルニア州での大麻のシェアをほぼ独占しています。

新型コロナウイルス感染症の対策として大麻の研究が進んでいる

新型コロナウイルス感染症が猛威を振るっていることも、北米の大麻市場に関係しています。医療用大麻の成分の一部が、新型コロナウイルス感染症の対策に有効に作用するのではないかという研究が進んでいるのです。

医療用大麻の研究で国際的に抜きんでた地位にあるイスラエルでは、多くの大学や企業がコロナウイルス感染症への効果を研究しています。また、アメリカのサウスカロライナ大学でも、大麻の成分が新型コロナウイルス感染症に有効との論文を発表しました。

アメリカ政府としても、一連の流れは無視できないものと認識しているようです。

本田圭佑以外の著名人も大麻ビジネスに参入している

本田圭佑以外の著名人も大麻ビジネスに参入している

北米では、本田圭佑以外のセレブ層の中にも、大麻ビジネスに参入する人々がいます。

ラッパーのスヌープ・ドックは2015年に大麻でつくられたおやつであるedibleを販売する会社を設立しています。

スヌープ・ドックとも親交のあるラッパーのウィズ・カリファは、大麻をテーマにしたファッションアイテムなどを販売しています。また、大麻の育て方を学ぶスマホアプリもリリースしました。

女優・歌手・芸人など幅広いジャンルで活躍するウーピー・ゴールドバークは、大麻を生理痛など女性向けに特化させた商品を販売。医療用大麻の販売を行うブランドも展開しています。

元プロボクサーのマイク・タイソンは、2017年に大麻を栽培する牧場を設営しました。今後は、大麻に関する工場などをつくる動きも見られるようです。

シビアな現状?サッカー選手と大麻にまつわる2つの事例

シビアな現状?サッカー選手と大麻にまつわる2つの事例

北米では活発な市場を誇る大麻ですが、北米以外ではどのように認識されているのでしょうか?特に、本田圭佑とも関連の深いサッカーでの扱われ方は気になるところでしょう。

ここでは、国内外でサッカー選手が大麻と関わった事例を2つご紹介します。

【海外】大麻を栽培した選手が逮捕される

2021年2月、元イタリア代表のサッカー選手であったルイジ・サルトルが、大麻の栽培を行った容疑で逮捕されました。

ルイジ・サルトルは、かつてアトランタ五輪の代表にも選出され、中田英寿ともプレーした経験を持つ選手でした。

イタリアでは大麻が違法とされており、栽培を行った場合は刑罰の対象となります。

事件の詳細は、サッカーのニュースやコラムを配信している「フットボールチャンネル」に記されています。

【国内】大麻の使用でサッカー部員が退部となる

2021年2月、近畿大学のサッカー部が大麻を使用したことで、部員9人が退部し監督が辞任しました。2020年10月に発覚した問題で、大麻を購入し使用した学生から計12人の学生が大麻を使用または関連したものです。

学生に下された処分は以下の通りです。

  • 退学:1人
  • 停学:8人
  • 厳重注意処分:3人

関与した学生の全員に重い処分がなされているほか、近畿大学のサッカー部は無期限の活動停止に至っています。

国内では大麻は所持・使用・販売などいずれもが禁止されており、違反した場合には重いペナルティーが課されます。

事件の詳細は「朝日新聞デジタル」に記されています。

まとめ:本田圭佑が参入した北米では大麻が活況だが違法という考え方はまだ強い

まとめ:本田圭佑が参入した北米では大麻が活況だが違法という考え方はまだ強い

本田圭佑の設立した個人ファンド「KSK Angel Fund」はアメリカを活動の拠点としています。

「KSK Angel Fund」が出資したNabis社や、カナダ政府の認可を得ているTilray社は大麻を扱う企業で、順調な成長を示しています。北米では医療用大麻の市場が活況で、「KSK Angel Fund」の起業家を応援するスタンスもNabis社への出資に関連があると言えそうです。

バイデン政権が大麻の合法化を検討するなど、北米において大麻は追い風状態にあります。一方、北米以外に目を向けると、大麻を使用したり栽培したりした場合は重い処分を下されることが多いです。

日本においても、「大麻は違法である」という認識はいまだ根強いと言えるでしょう。国内で大麻に関わることで得られるメリットは全くありませんよ。

※当メディアで大麻関連の情報を発信しておりますが、大麻の所持・使用を推奨するものではありません。日本では大麻の所持や栽培は法律により固く禁じられています。絶対に大麻を使用しないでください。

 

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